医療保険は長期入院に備えたものにすべき？

病気別の「平均在院日数」

令和2年に厚生労働省が発表した「患者調査の概況」から、主な病気の平均在院日数をみていきましょう。

ほぼすべての病気で、65歳以上になると若い時よりも在院日数が増えています。また、全体として統合失調症やアルツハイマー病など精神・神経系の疾患は在院日数が非常に多いことがわかります。

60日以上入院する人はどのくらいいる？

入院する日数だけで見た場合、長期の目安といわれる60日以上入院する人の割合はどのくらいなのでしょうか。
公益財団法人生命保険文化センターが行った「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、61日以上入院した人は全体の4.0％と最も低い割合です。
最も多かったのは5～7日で27.5％、次いで8～14日で24.1％でした。つまり、約半数が5日から2週間で退院しているのが現状です。

医療保険の「1入院」の保障限度日数は？

60日以上の長期入院は、少数派ではあるものの、いつどのような病気を患い、入院が必要になるかはわかりません。60日にとどまらず、120日、200日を超える疾患もあることは前述の「平均在院日数」からも知ることができます。

入院日数が増すにつれて不安になるのが入院費用です。医療保険では、契約内容によって「入院給付金」を受け取ることができる場合があります。
この入院給付金は、一般的に1回の入退院に対して限度日数が定められています。限度日数は、一般的には60日、120日などがあり、それぞれ60日型、120日型などと呼ばれています。保険会社によってはもっと長い日数のものも用意されています。

まとめ

医療保険を選ぶとき、60日以上の長期入院に備えるかどうか悩むことがあるかもしれません。一般的に、1入院あたり60日や120日までを限度日数と定めている場合が多くなっています。限度日数が長くなれば、その分保険料も高くなるため、60日以上や120日以上の長期入院への備えをすべきかどうかは、病気別の平均在院日数や、悪性新生物（がん）・急性心筋梗塞・脳卒中などの日本で死亡原因として特に多い疾病リスクも考慮して検討しましょう。

（2023年9月更新）